第7章・高配当株

HDVが新NISAで買えなくなった。毎月分配になった理由と、持っている人・これから買う人の考え方

米国の高配当ETFとして人気のHDV⁠(iシェアーズ・コア米国高配当株ETF)⁠が、2026年6月から新NISAで新しく買えなくなりました⁠。

わたし自身はHDVを持っていません。でも、「NISAで米国の高配当ETFを買おうと思っていた」⁠という人には、知っておいてほしい話です。何が変わったのか、持っている人とこれから買う人はどう考えればいいのかを整理します。

この記事でわかること HDVが新NISAで買えなくなった理由/持っている人がやること/これから買う人の選び方

1. 何が変わったのか

変わる前 2026年6月から
配当(分配金)⁠の回数 年4回 毎月
新NISA⁠(成長投資枠)⁠で買う できた できない
すでにNISAで持っている分 — そのまま持てる
特定口座で買う できる できる

HDVの中身や、コスト(年0.08%)⁠が変わったわけではありません。変わったのは、配当を配る回数⁠だけです。

2. なぜHDVは新NISAで買えなくなったのか(毎月分配が対象外)

新NISAの成長投資枠では、毎月分配型の投資信託やETFは対象外⁠というルールがあります。

毎月分配型の投資信託には、運用で増えた分だけでなく、元本を取りくずして配る⁠ものが多くあります。手数料も高めのものが多く、「長く持って増やす」⁠というNISAの目的に合わないため、まとめて対象外になっています。

ただ、HDVはETF⁠です。ETFは、持っている会社から受け取った配当を配るしくみで、元本を取りくずして配ることはありません。HDVそのものが悪い商品になったわけではない、という点は分けて考えたいところです。

「NISAで買えなくなった」⁠は「悪い商品になった」⁠という意味ではない。ルールの線引きにかかった、ということ。

3. すでにNISAで持っている人

  • 売らなくていい:持っている分は、これからもNISAのまま、配当も値上がり益も非課税です
  • 買い足しはできない:積み立ての設定をしている人は、止まっていないか証券会社で確かめておきます
  • 売って買い直す必要もない:売ると、そのぶんのNISAの枠は年をまたいで戻りますが、急いで動く理由はありません

4. これから米国の高配当ETFを買いたい人

選び方は、だいたい次の3つです。

  • 毎月分配でない米国の高配当ETF:VYMやSPYDなど、配当が年4回のもの。それぞれの特徴は「米国の高配当ETF⁠(SPYD・HDV・VYM・SCHD)⁠のちがい」⁠にまとめました
  • 東証に上場している別のETF:「iシェアーズ 米国高配当株 ETF」(コード2013)⁠は、名前が似ていますがHDVとは別もの⁠です。連動する指数もちがいます
  • 特定口座でHDVを買う:NISAではなくなりますが、買うこと自体はできます

どれを選ぶ場合も、買う前に証券会社の画面で「NISA対象」⁠の表示を確かめる⁠のが確実です。ルールは商品の変更で変わることがあります。

5. わたしの考え⁠:NISAの配当は、日本の高配当株を中心に

わたしの米国の高配当ETFは、楽天証券のSPYD 23株⁠だけです。配当の柱は、日本の高配当株にしています(⁠「わたしの主力の高配当株と、持っている理由」⁠)。

理由は税金です。米国の配当は、NISAで持ってもアメリカで10%引かれます⁠。日本の高配当株なら、NISAで持てば配当に税金はかかりません(⁠「配当にかかる税金は約20%」⁠)。

今回のHDVの件は、「NISAの枠で何を買うか」⁠が、商品の良し悪しだけでなくルールにも左右される⁠ことを示しています。わたしは、米国株はオルカンやS&P500の投資信託で持ち、NISAの配当は日本の高配当株で受け取る、という分け方にしています(⁠「オルカンとS&P500、わたしは両方持っている」⁠)。

まとめ

  • HDVは2026年6月に毎月分配になり、新NISAでは新しく買えなくなった
  • 中身やコストは変わっていない。毎月分配型を対象外にするルールにかかった
  • すでにNISAで持っている分は、そのまま持てる
  • これから買うなら、年4回のETFや東証の別商品を、NISA対象か確かめてから選ぶ

この記事は一般的なしくみの説明と、わたしの考えです。特定の金融商品をすすめるものではありません。NISAの対象かどうかは、証券会社の表示でご確認ください。

この記事を書いた人:管理人のこつこつ
都内に住む共働きの会社員。家族は妻と子ども1人、それに犬が1匹。家計と配当の記録を、自分で作ったアプリで計算しています。 くわしいプロフィール