世帯年収が同じでも、共働きのほうが手取りは多い。1人で1,000万円と、2人で500万円ずつをくらべた

同じ「世帯年収1,000万円」⁠でも、1人で稼ぐか、2人で稼ぐか⁠で、手元に残るお金はちがいます。わが家も共働きです（⁠「世帯年収1,000万円台のわが家、1年で貯金と投資に回せたのは約310万円」⁠）。

この記事では、税金のしくみから、共働きの手取りがなぜ多くなるのかを、2026年のルールで計算してみます。

この記事でわかること 1人で1,000万円と2人で500万円ずつの手取りのちがい／なぜ差が出るのか／手取り以外の共働きのよさ

1. 手取りは、1年で約60万円ちがう

（2026年のルールで計算。社会保険料は年収の15%⁠として計算しています。1人で稼ぐほうは、配偶者控除を入れています）

世帯年収は同じなのに、2人で稼ぐほうが、1年で約61万円多く残ります⁠。10年続けば、600万円以上の差です。

同じ1,000万円でも、2人で稼ぐと手取りは約60万円多い。

2. なぜ差が出るのか⁠：所得税は「稼ぐほど税率が上がる」

差のいちばんの理由は、所得税の累進課税⁠です。所得が多いほど、上の部分にかかる税率が高くなります（⁠「累進課税のかんちがい」⁠）。

• 1人で1,000万円⁠：上の部分に20%⁠の税率がかかる
• 500万円ずつ⁠：上の部分でも5%⁠の税率ですむ

さらに、2026年は、所得が少ない人ほど基礎控除（税金がかからない分）⁠が大きくなるしくみになっています。2人に分けて稼ぐと、この控除も2人分、大きく使えます。

なお、600万円と400万円のように、少しかたよっていても手取りは約781万円で、差はほとんど変わりません。

3. 手取りのほかにも、共働きのよさがある

• 将来の年金も2人分：2人とも会社員なら、2人とも厚生年金に入るので、老後の年金も2人分になります（⁠「年金はいくらもらえる？」⁠）
• 収入が0になりにくい：どちらかが病気や転職で働けなくなっても、もう1人の収入があります（⁠「病気やけがで働けなくなったら」⁠）
• 退職金も2人分：会社によっては、退職金も2人分になります（⁠「退職金と年金は「やめる年」⁠で変わる」⁠）

もちろん、共働きには、家事や子育ての負担をどう分けるかという大変さもあります。時間を買う家電や外のサービスを上手に使うのも、続けるコツです（⁠「お金をかけてよかった家電」⁠）。

まとめ

• 世帯年収1,000万円でも、1人で稼ぐより2人で500万円ずつのほうが、手取りは1年で約61万円多い
• 理由は、所得税の累進課税と、2人分使える控除
• 年金・退職金も2人分になり、収入が0になりにくい
• 家事・子育ての分担も合わせて考える

この記事は2026年のルールで計算した目安です。社会保険料は会社や年齢で変わり、住宅ローン控除などがあると税金も変わります。