2人目を考えたら、お金はいくら増える？ 教育費・もらえる支援・見落としやすい出費を整理する

「2人目がほしいけれど、お金は大丈夫かな」⁠と考える人は多いと思います。

この記事では、2人目で増えるお金⁠と、もらえる支援⁠を、公的な統計と制度で整理します。家庭ごとの事情は大きくちがうので、最後に自分の家で試算する方法も紹介します。

この記事でわかること 2人目で増える教育費／もらえる支援（国と東京都）／見落としやすい出費／自分の家での試算のしかた

1. いちばん大きいのは教育費⁠：1人あたり約800万〜2,400万円

教育費は、公立か私立かで大きくちがいます（⁠「教育費はいくら？」⁠）。

（文部科学省「子供の学習費調査」⁠ほか。塾・習いごとをふくむ平均。大学のひとり暮らしの費用は入っていません）

2人目なら、この金額がもう1人分かかります。ただし、一度にかかるわけではなく、20年ほどかけて少しずつ出ていくお金です。

2. もらえる支援

2人目でも、1人目と同じように支援を受けられます。3人目からは、さらに手厚くなるものもあります。

児童手当だけでも、1人あたり高校卒業までに約230万円⁠になります。東京都に住んでいれば、018サポートもあわせて受けられます（⁠「子どもにかかるお金、家計簿に出たのは月約3.5万円（おむつ・ミルクなど）」⁠）。

教育費は「1人あたり数百万円〜」。でも支援も「1人あたり数百万円」⁠ある。両方を並べて考える。

3. 見落としやすい出費

教育費のほかにも、2人目で変わりやすいお金があります。

• 育休中の収入：休んでいるあいだは給付金が出ますが、賞与（ボーナス）⁠は減ることが多いです。給付金のしくみは「男性の育休、給付金は手取りの10割近く」⁠にまとめています
• 住まい：子ども部屋がもう1つ必要になると、住みかえや引っ越しの費用がかかることがあります
• 車：家族がふえると、大きい車が必要になることがあります（⁠「子どもが生まれてN-BOXからヴォクシーへ」⁠）
• 毎日の生活費：食費・日用品・服など。1人目のおさがりが使える分は、少し安くなります

4. 自分の家で試算するには

一般的な数字だけでは、本当に大丈夫かは分かりません。わが家は、自作のライフプラン表に、子ども1人ずつの教育費と支援を入れて、95歳までのお金の流れ⁠で確かめています（⁠「95歳までのライフプラン表を作ったら、老後に使えるお金が「月37万円」⁠と分かった」⁠）。

まずは、次のツールで大まかに計算してみるのがおすすめです。

自分の数字で計算してみる教育費はいくら？（公立・私立を選んで計算）

自分の数字で計算してみる老後資金は何歳までもつ？（夫婦・ひとり）

教育費で出ていくお金を、老後のための積立から引いて計算し直すと、「何歳までもつか」⁠がどう変わるかが見えてきます。

まとめ

• 2人目でいちばん増えるのは教育費。1人あたり約800万円（公立＋国立大学）〜約2,400万円（すべて私立）
• 児童手当は1人あたり高校卒業までに約230万円。3人目からは月3万円
• 東京都なら、018サポートと0〜2歳の保育料の無料化もある
• 育休中の賞与・住まい・車など、教育費以外の変化も入れて、自分の家で試算する

この記事は2026年10月時点の制度と統計をもとにした一般的な整理です。支援の内容は変わることがあります。くわしくは国や住んでいる自治体の案内でご確認ください。